2011年、東京・秋葉原のAKB48劇場（写真：アフロ）
3月13日、AKB48選抜総選挙が今年は実施されないことが発表された。運営側はその理由を明確にしていないが、NGT48メンバーの暴行被害事件がそこに影を落としていると見られる。この件については、22日に第三者委員会による調査結果が発表される予定だが、途中に元AKB48総支配人による不用意なツイートもあり、運営サイドへの不信感が高まる状況となっている。
だが今回の中止決定以前から、AKB48グループの人気が低落傾向にあることは指摘されてきた。たとえば、フジテレビは2012年（第4回）からAKB48総選挙を毎年生中継してきたが、近年は視聴率の下落傾向が続いている。2013年（第5回）には視聴率が20.3％になるほど注目を集めたが、一昨年は13.2％、昨年は11.0％となった（図１）。
いまなぜその人気は低落しつつあるのだろうか。それを探ると、AKB48グループがふたつの点で制度疲労を起こしていることが見えてくる。
「AKB商法」の機能不全
最初に指摘するのは、いわゆる「AKB商法」についてだ。
よく知られているように、AKB48のメインコンセプトは「会いに行けるアイドル」だ。頻繁に劇場公演と握手会をおこない、ファンがアイドルと直接コミュニケーションをする機会を増やした。従来のアイドルと大きく異なるこの特徴によって、AKB48は多くのファンを獲得していった。
それは、AKB48グループをプロデュースしてきた秋元康による明確な戦略によるものだ。動画や音楽のネット配信が始まった黎明期の2000年、秋元はインタビューで以下のような発言をしている。
引用元： YAHOO！ニュース
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